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ホルムズ海峡封鎖で石油備蓄が尽きたら日本どうなる?調べてみたら想像以上にやばかった件

中東情勢、またきな臭くなってきたな〜と思いながらニュース見てたんやけど、ちょっと気になって石油備蓄まわりを調べてみたら、「え、思ってたのと全然違うやん」ってなったので書いてみる。

投資とか難しい話というより、「これ知っておいた方がよくない?」って感じの内容です。


「240日分の備蓄あるから安心」は本当か?

政府の発表だと、日本の石油備蓄は2026年1月末時点でこんな感じ。

種類 日数
国家備蓄 約146日
民間備蓄 約96日
産油国共同備蓄 約6日
合計 約254日

「250日以上あるやん、余裕やん」って思うよね。私も最初そう思った。

でも調べてみると、この数字には「運転在庫」っていうのが含まれているらしくて。製油所やタンカーの中で常に動かし続けないといけない在庫のことで、緊急時に「切り崩して使える量」とはまた別の話みたい。

楽天証券トウシルの記事によると、専門家の中には実質的に使える量は100日程度と見る人もいるとのこと。半分以下やん…。


じゃあ本当に備蓄が尽きたらどうなるの?

これは「もしそうなったら」のシナリオ思考として読んでほしいんやけど、調べてみると結構えぐい連鎖が起きうるみたい。

まず物流が止まる。 軽油が枯渇したらトラックが動かへん。スーパーの棚から食料が消えるのはわりとすぐの話らしい。

次に工場が止まる。 プラスチックとか合成繊維の原料ってナフサっていう石油由来の素材なんよね。これが途絶えると製造業全体に波及する。

そして電気も怪しくなる。 LNG(液化天然ガス)の備蓄も有限やし、石油火力の燃料が切れたら計画停電が現実になりうる。

物価はもちろん急騰。 エネルギーコストって全品目に乗っかってくるから、電気・ガス代だけの話じゃなくなる。

…まあこれは最悪シナリオの話やけど、「あり得ない」とも言い切れないのが怖いところよな。


「備蓄を外国に渡す」ってどういうこと?

IEA(国際エネルギー機関)の協調放出ってやつで、日本も備蓄を放出してるんやけど、「なんで他国に渡すねん」って最初思ってた。

調べてみると、これは「取られる」んじゃなくて加盟国同士が危機時に助け合う相互保険みたいな仕組みらしい。放出した原油は市場を通じて流通するから、日本が一方的に損するわけでもないっぽい。

ただ別の話として、備蓄が少ないベトナムなどASEAN諸国が日本や韓国に支援を求めてきている、という情報もある(詳細は未確認やけど)。自分たちもしんどいのに支援要請されるっていう、なかなか難しい立場やなとは思う。


個人でできることってあるの?→オフグリッド化が現実的になってきた

国全体のエネルギー問題を個人でどうにかするのは無理やけど、自宅のエネルギー自給率を上げるという方向なら、今かなり現実的になってきてるらしい。

注目してるのがLFP(リン酸鉄リチウム)電池

最近まで高くてなかなか手が出なかったんやけど、

  • コストがだいぶ下がってきた
  • 寿命が長い(3,000〜6,000サイクル以上)
  • 安全性が高い(熱暴走しにくい)

って感じで、ポータブル電源から家庭用蓄電システムまで選択肢が増えてきてる。

太陽光パネルと組み合わせて「普段は電力会社、停電時は自立」っていうハイブリッド運用が、防災としても電気代対策としても合理的やなと思ってる。完全オフグリッドはさすがにハードル高いけど、これくらいなら検討の余地ありかなと。


地域レベルの話:マイクログリッドって知ってる?

もう少し大きい話やと、地域単位でエネルギーを管理するマイクログリッドって概念も面白くて。

再エネと蓄電池をAI・IoTで制御して、大規模停電時でも地域内で電力を賄えるようにする仕組みらしい。日本でも小田原市やいすみ市、沖縄の離島(うるま市・知名町)なんかで実証事業が進んでるみたい。

個人の自給→地域の自給、って広がっていくと面白いなと思って追いかけてる。


まとめ

調べてみて感じたのは、「254日分ある」って数字を鵜呑みにするのはちょっと危ないな、ということ。実態はもっとシビアな可能性がある。

かといって今すぐパニックになる話でもないけど、エネルギーへの依存リスクを少しでも分散しておくという発想は持っておいてもいいかなと思った。太陽光+LFP蓄電池のオフグリッド化、もう少し具体的に調べてみるつもり。


参考にしたもの

  • プレジデントオンライン(2026)石油備蓄の実態についての専門家コメント
  • トウシル 楽天証券(2026)「日本の石油備蓄日数は本当に『長い』のか?」
  • ジェトロ(2026)中東情勢と食糧・エネルギー供給への影響レポート
  • Bloomberg(2026)IEA協調放出に関する報道